昨年10月のIOCの五輪サミットではe-スポーツが議題に上り、ゲーム産業などと協議を進めていくことが決定され、2024のパリ大会ではeスポーツが公式種目に採用される可能性が高まっている。すでに2022年のアジア大会ではeスポーツが正式種目に採用されることが決まっており、今年2月には国内の統括競技団体として「一般社団法人・日本eスポーツ連合（Japan esports Union、JeSU）が設立され、急速に「スポーツ」としての存在感が高まってきた。その一方で、青少年教育や健康増進の観点、中毒性の問題などからeスポーツを「スポーツ」と呼ぶことに対する批判も少なくない。また景品表示法や風営法など現行法との整合性やプロライセンス制度の問題、IPホルダーの存在など、従来のスポーツとは異なる制度的な課題も多い。本セミナーでは「ゲームセンター文化論」などの著者で社会学者の加藤裕康先生をお招きし、こうしたe-スポーツの複雑な状況と、急速に存在感を増しつつあるeスポーツを産業の側面からみた場合の課題などについてレクチャーしていただく。